2020年9月18日の記事

顎変形症手術は矯正治療から手術まで健康保険適用が適用される。

しかしその条件は手術が行われて適用されるものだ。

手術がなかった場合、自費で精算すれば問題ないわけだが手続きが面倒だし避けたい。

初診時に明らかに手術しか考えられない症例はそれでいい。

だが数多くやり出すとそうばかりでもない。

境界の症例はしばしば出てくる。

それらの症例も初診、検査から保険で行くか自費か振り分けねばならない。

そこには患者さんの希望も出てくる。

今日は30代男性の検査に先立ち、そのような相談をした。

その症例は初診時に私は境目、口腔外科の先生は当初は矯正でと報告書には書いてあった。

患者さんも迷って、結果、今日は保険で検査の予定で来院された。

その説明に最近あった手術前提で術前矯正を進めていたが必要なくなった2例を紹介した。

1例は既に保険、自費とも清算が済み、もう1例は患者さんの了解は得て手続きに入るところだ。

説明を受けて患者さんも、自分のことになるかもしれないと感じたか精算顎をメモしていたようだ。

このように、なるべく避けたいことがおこることもある。

外科ケースとして始めたら手術なくても手術なしと決めるまでは保険で良いような気がする。

ただ、そうしたら、そんなケースの請求がたくさん出てきてしまうので現状の制度だろう。

やむをえないとも思うが何か良い方法はないものだろうか。

治療について

｜ブログ｜2020年9月｜19:58:44